2017.08.02 Wednesday

わが癌闘病記3回

 

前回の6年前の入院の時も同じであるが、夜中に何度も目を覚ます。そのたびに便所に行き小便をする。8階の病室からはJRの御茶ノ水駅が見おとせる。夜中の2時頃まではこうこうと電気をつけて工事をしている。その頃には乗客はいないが働いている人たちは忙しそうである。

 平常の生活ではアルコールを飲んで寝るのでこう頻繁には目が覚めない。入院での苦痛の一つは夜中に目が覚めることである。熟睡ができない。目が覚めるといろいろなことを考えてしまう。

 

「あれをしなければいけない」「あの人と連絡を取って話をしなければいけない」

 

 朝が来てカーテン越しに薄日が見えカーテンを開ける。その時の気持ちは何とも言えない。今日一日良い日でありますように、と祈りながら開ける。

こうした不安をなくすために本を読むようにしていた。今回、入院するときに高杉良さんが書いた「めぐみ園の夏」を持ってきた。昨年の正月に高杉さんから「小説新潮」に連載するので読むように言われていながら、最初の号だけ買って読んだ。そのあとは読んでいなかった。ある時に東京ガスの花田浩・広報部長が読んでいることが分かり、コピーしてもらうことにした。9回までコピーをしてくれた。高杉さんの自叙伝であり孤児院にいた時の話である。長い付き合いだったが、こうした話は知らなかったので面白かった。新聞によればこれが新潮社から本になっている、という。

次に読んだ本は女房が買っていた直木賞を取り、書店の人たちが推薦している本屋大賞を受けた「蜜蜂と遠来」(幻冬社刊)を持って行った。この本は音楽コンクールを巡る3人の男女の物語であり、それなりに読み進んだ。ピアニストのそれぞれの成り立ちが書かれていたが、外国から来た男の子の話は「こんなことがあるのか?」と信じられなかった。

このほかに村上春樹の「1Q84」(新潮社刊)の三巻も読んだ。村上春樹の本は「退院した後も「ねじまき鳥クロニクル」を3巻読んでおり春樹ファンになっている。入院してよかったのは本を読むようになったことだろうか?

 

| その他 | 19:06 | - | - | pookmark |
2017.08.02 Wednesday

イスラエル経済の今(下)

 

 集まるサイバーセキュリティーの技術

 

 イスラエルのサイバーセキュリティー技術は世界一の水準に到達している。イスラエルには約300の関連企業が生まれ、25の多国籍企業の研究拠点が集まっている。世界有数のサイバーセキュリティ―専門企業の20%はイスラエルにある(ハレル・ロッカー元イスラエル首相府次官・ピックレイ投資会社代表)

 

 

 日本とイスラエルが技術協力

 

連休中の5月3日に世耕弘成・経済産業相はイスラエルのネタニヤフ首相と会談して、両国でサイバーセキュリティーなどの技術革新を促進する共同宣言に調印した。官民で企業の連携を促す枠組みを構築して、両国の協力関係を深めてゆく。世耕経産相は「サインバーセキュリティー分野を中心に経済連携を加速する」ことなどを盛り込んだ安倍晋三首相の親書をネタニヤフ首相に手渡した。

 さらに世耕経産相はコーヘン経済産業相ともサイバーセキュリティー分野で協力を強化することで合意した。2020年の東京オリンピック・パラリンピックを控えて世界的な先端技術を持つイスラエルと官民を挙げて連携を加速してゆく。さらにサイバー攻撃の標的になりやすい電力やガスという公益企業が参加して共同演習をすることも合意した。

 

 イスラエルの企業14社が出展

 

 5月10日から12日まで東京のビックサイトでJapanITweekが開かれた。サイバーセキュリティーの技術をもつイスラエルの企業14社が出展した。昨年も開かれたが今年は昨年よりも会場は広くなり入場者も増えた。14社の中にイスラエルでトップの技術を持つCheck Point Software Technologiesがあった。創業者のギル・シュエッド氏は昨年5月に経済同友会が訪問した時には「今後のリスクとして挙げられるのは、ネットワークインフラである。ネットワークにつながれたなダメージをインフラは、利便性を飛躍的に高める一方で、社会基盤に対して瞬時に致命的なダメージを与える可能性がある。最優先で保護・監視していくべきだ」と警告をした。

 この展示会では日本の企業はシュエッド氏が警告したように重要社会インフラの防御システムやモバイルのセキュリティなどに関心が集まった。

 Check Point Software Technologiesのほかにこの展示会に出店したイスラエルの企業は「CGS Tower Networks」「Checkmarx」「Claroty」「CommuniTake Technologies」「Coronet」「Cyberbit」「CyberX」「Kramer Electronics Ltd」「Safend」「SasaSoftware」「SenseCy」「Votrio」「Waterfall Security Solutions」である。

 

 サイバー攻撃で世界中で150か国が被害

 

 今やサイバー攻撃が世界中ではじまっている。世耕経産相がイスラエルとサイバーセキュリティーで協力関係を結んだあとの5月14日に欧州警察機関(ユーロポール)はサイバー攻撃で150か国で20万件以上の被害が出た、と発表した。日本の企業でも英国の日産自動車や日本では日立製作所など2社がが被害を受けた。これから電力やガス事業など公益企業への攻撃があれば社会生活に重大な被害を与えることになる。イスラエルとの協力関係を早く結んで対策をすべき時である。

 

 医療機器や農業技術も最先端を進む

 

 医療機器分野でもイスラエルは世界の最先端にある。7月24日から26日まで健康寿命を促進する技術や医療機器などの展示会が日本で開かれる予定だが10−15社が参加する予定。また、農業技術では点滴栽培、グリーハウス関連技術、コンピューター化された酪農場、精密農業技術など280社がイスラエル輸出国際協力機構に登録されており、世界中に技術輸出している。

 

 

 

| その他 | 19:05 | - | - | pookmark |
2017.08.02 Wednesday

イスラエル経済の今(上)

 

 フツバー精神が強さの秘密

 

 今、日本でイスラエル経済に対して熱き思いが注がれている。850万人の人口しかいないところに日本人が続々と詰めかけているとともに日本ではイスラエル・セミナーが満員の状況である。中東のシリコンバレーと言われ新しい技術開発が進んでいる。マイクロソフト、グーグル、アップルなどの米国の先端企業がイスラエルに開発拠点を作っている。そうした時に日本の経済団体の「経済同友会」が初めて使節団を昨年4月に出した。小林喜光団長(経済同友会代表幹事・三菱ケミカル会長)はイスラエル経済の強さについて「フツバー精神」があるという。この言葉は「毛の生えた心臓、鉄面皮、生意気さ、すさまじいガッツ」などの意味があるが、失敗しても何度でも立ち上がる不屈の精神が込められている。「ゼロからいち」「スタートアップネイション」のイスラエル経済の強さはヒト、カネ、モノにあるだろう。

 

 国防軍が人材提供

 

 日本と違ってイスラエルは徴兵制である。男女ともに原則3年間は徴兵に服する。高校卒業時に兵役に就くが卒業時の学籍成績、敵性で配置が行われる。極めて優秀な学生千人は通称「8200部隊」といわれる参謀本部諜報局に配属されていろいろな問題解決の使命が課せられる。ここでの共同生活、共同作業によりリーダーシップの育成が図られている。この部隊の卒業生は「8200EISP」という団体を作り1万4千人が企業家や様々なイノベーション支援を行っている。また、イスラエルは世界各国から移民を受け入れておりソ連の崩壊後に120万人が流入したと言われるロシア系ユダヤ人がエンジニア・研究者の底上げをしている。

 

 海外からの投資も活発

 

 海外のユダヤ人や外資企業の研究開発投資も活発である。ハイテク企業に対する投資額も急増している。イスラエル経済に詳しい西村誠司・当協会ビジネス交流委員は「2015年にはベンチャー企業に5千億円の投資があった。一方で企業買収がほぼ同じほどあり投資された分は回収されている」と話している。研究開発費、民間のR&Dの予算もともに対GDP(国民総生産)比で世界最高水準にある。人口一人当たりの投資額は世界第一位であり日本の100倍に達する。

 

 省庁横断のチーフ・サイエンティスト制度

 

 イスラエルのイノベーションを進めるうえで重要な役割を果たしているのは「チーフ・サイエンティスト」制度である。経済省、科学技術宇宙省、教育省、農業省、通信省など科学技術に関連する主要省庁には各省に「チーフ・サイエンティスト室」がある。各省庁が管理する予算配分、意思決定に対する責任を負っている。各省庁横断的なチーフ・サイエンティスト会議もある。経済省のチーフ・サイエンティストが全体の統括しており調整・戦略立案にあたっている。民間のインキュベーター(ベンチャー企業への資金の出し手)との連携もしている。経済省のチーフ・サイエンティストのアヴィ・ハッソン氏は昨年、日本記者クラブで日本への協力のために記者会見をした。

 

(経済同友会のイスラエル・ミッション報告書を参考にさせてもらった)

     

 

 

 

 

 

 

| その他 | 18:06 | - | - | pookmark |
2017.06.26 Monday

二度目の舌癌の入院

 

 

 入れ歯の不具合が原因

 

 75歳の後期高齢者になる寸前に2度目の舌癌で東京医科歯科大学歯学部付属病院に5月22日から6月14日まで3週間入院した。今年に入ってから入れ歯の具合が調子悪く飯田歯科医院(都内小伝馬町)で治療していた。左側の舌に入れ歯が触り口内炎が出来て治らない。飯田先生は軟膏を付けるように言っていた。それでも直らないうちに左側の方に白板が出来て、飯田先生は「東京医科歯科大の道先生に診てもらった方が良い」ということになった。

 6年前に舌癌になって、東京医科歯科大学歯学部病院で道泰之先生の手術を受けていた。その時に病院で手術後の治療をしていたのが飯田先生だ。舌癌の後でどこの歯医者に行ったらよいか迷っていたところ飯田先生が開業するというのでそこに決めた。それなので道先生のことを良く知っている。早速、4月24日に道先生の予約を取った。6年たっても道先生がいたことは幸運だった。早速、舌と歯茎の細胞を取り検査したところ「癌ですね」と言われた。

 どうするか?道先生は6年前に右側の舌を4割取り腕の筋肉を植え込んだ。左も手術するのはどうか、と迷ったようだ。抗がん剤で腫瘍を小さくして放射線で治療するか。放射線の治療は副作用があり「賛成できない」ということで今回も患部を切り取ることになった。

 早い方が良いということで5月23日に手術と決まった。それから3週間から4週間かかるという。その間にあるいろいろな約束などをキャンセルした。その一つが私が財界記者の時にお世話になった今里広記さんの27回忌である。今里さんの息子の隆さんや夫人の康子、孫の直君などとも親しかっただけに残念だった。お詫びの連絡をした。

 3週間にわたる闘病記は次に3回にわたって書く。

| その他 | 11:40 | - | - | pookmark |
2017.06.26 Monday

儲かる中で新しいビジネス

 

 不動産業界はトップの三井不動産をはじめ東急不動産などビル事業などが好調なことから過去最高の営業利益を上げている。しかし、そうしたことに甘んじることなく次の時代を見据えて新しい事業に取り組んでいる。三井不動産は「この先のオフィス」となずけて新しい働き方を実現するためのシェアオフィスを始めた。同社によると2千人の働き方と500件を超える聞き取り調査の結果、法人向けの多拠点シェアオフィスを作った。4月6日に都内・汐留にある汐留シティセンターで「WORKSTYLING」の説明会を開いた。この事業に参加する企業が現在都内に10か所にある事業所を利用できる。味の素、日建設計、富士ゼロックスなど10社ほどがメンバーになっており三井不動産によるとさらに増えている、という。

 東急不動産は老人向け施設であるケアデジデンスに英国のスターリング大学と連携して認知症にやさしいデザインを採用している。世田谷区中町に作った「グランクレール世田谷中町」に作ったケアレジデンスに認知症の患者のための施設を作った。

 スターリング大学には認知症サービス開発センター(DSDC)があり認知症の人が暮らしやすい環境づくりの研究をしている。このデザインンを取り入れることで廊下での転倒や暴力行為が減っていることが明らかになっている。

 このほか認知症の予防のために順天堂大学と業務提携して「認知症予防プログラム」を入居者に提供する。

 同社によると認知症の患者は増えており、こうした措置は評判が良い、という。

 

 

 

 

 

 

  

| その他 | 11:39 | - | - | pookmark |
2017.06.26 Monday

 社長が死去し週刊住宅新聞社が破産

 

 住宅業界の2大専門誌の一つである「週刊住宅新聞社」(本社新宿区新宿、資本金3500万円)が5月1日に倒産し、破産手続きに入った。社長の長尾浩章氏(57)が3月13日に急性心不全で急死したために夫人の睦子さんが社長を継いでいたが、これからの見通しが立たないことから破産した。

 同社は長尾氏の父親が創業し50年以上の歴史をもつ老舗企業である。「もうかるぞ宅建士」「もうかるぞ社労士」などのベストセラー本を出して2000年9月期には売り上げが10億3千万円にもなった。ところが新聞の売れ行きが落ちてゆき16年9月期には売り上げが6億円までになり、経営が苦しくなり長尾氏の個人保証などしてしのいできた。オンラインの記事の掲載にも力を入れてきたが、一時は7万部あった紙媒体の減少を賄えなかった。

| その他 | 11:39 | - | - | pookmark |
2017.06.26 Monday

 遺伝子組み換え作物は危険か?

 

 遺伝子組み換え作物が世界的に商業栽培されて20年たつ。日本では実験ですら行われていないが、世界では米国をはじめ28か国で盛んにおこなわれており栽培面積は日本の国土の約4・8倍にもなる。世界の作付面積の大豆は83%、トウモロコシ29%、綿75%、菜種24%を占めている。日本に輸入される大豆や小麦などは平均すると80%以上が遺伝子組み換え作物である。雑草除去や除草剤などに強いうえに直播できるというメリットがあり、世界中で普及している。

 ところが日本では農林水産省や厚生労働省が遺伝子組み換え作物について「まだ、安全かどうかわからない」として実験さえもできない。遺伝子組み換え作物について農業栽培の上で効果があるとして日本農学アカデミー(古在豊樹会長)は次のような提言を政府に出した。

| その他 | 11:38 | - | - | pookmark |
2017.05.01 Monday

中谷・小野寺両元防衛相が講演

中谷元、小野寺五典元防衛相が3月5日に外国人記者クラブで日本の防衛力強化について講演した。北朝鮮の核実験が迫る中で両氏はコンビよろしく「現情勢における日本の防衛力強化について」講演した。両氏も講演の後も外国人の記者に質問され、丁寧に答えていた。

| その他 | 14:06 | - | - | pookmark |
2017.05.01 Monday

飯島内閣参与が国会に不満

小泉純一郎首相の時代に影の官房長官と言われた飯島勲・安倍内閣参与が3月30日に日本記者クラブで「日本の政治を読み解く」というテーマで講演した。この中で飯島氏は「森友問題も良いが63本出ている法案のうち1本しか通っていないのは異常である。早く法案を通すべきだろう。また、小池・都知事も豊洲移転を早く決めるべきである。どんどん損害額が積みあがる」と注文を付けた。

| その他 | 14:06 | - | - | pookmark |
2017.05.01 Monday

言論NPOが世界に発信

 

東洋経済新報社にいた工藤泰志氏が代表を務めている「言論NPO」(事務所・中央区湊1丁目)が積極的に世界に情報を発信している。3月4日に」国連大学で「東京会議」を開いた。世界10カ国で自由と民主主義と世界の今後を議論する、というテーマで主要10カ国の有力なシンクタンクの代表者が集まった。米国はジェームズ・リンゼイ外交問題評議会シニア・バイス・プレジデント、英国からジョン・ニルソン・ライト王立国際問題研究所アジアプログラムシニアリサーチフェロー、イタリアはエットーレ・グレコ国際問題研究所所長などのほかインド、インドネシア、カナダ、ドイツ、ブラジル、フランス、日本が顔をそろえた。

第一セッションは前駐米大使の藤崎一郎氏が司会をして「ポピュリズムと民主主義の未来」というテーマで議論した。第二セッションは工藤代表が司会をして「グローバリズムと国際システムの今後」で激論を交わした。各国のシンクタンクの代表だけに鋭い意見を述べた。それぞれのセッションには第一では杉山晋輔・外務事務次官第二では浅川雅嗣・財務省財務官が基調講演をした。

そのあとは岸田文雄・外務大臣が特別講演をして終えた。

こうした招待者の費用は言論NPOが負担している。この東京会議の前には難民問題で議論をしている。このように経費を負担できるのはこのNPOが設立して16年たち財政基盤が確立しているからである。マスコミ出身の工藤理事長がこうした言論NPOを作るのは初めてであり、国際問題が複雑になってい時に貴重な存在だろう。

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